「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」
       ・・ Google, Microsoft, Amazon, Appleの注目特許から ・・


NTTデータ 初代フェロー、元システム科学研究所長、ソフトウェア工学の第一人者、

山本修一郎博士(名古屋大学教授ご推奨


「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」を読んで、

 日本IT特許組合から発刊された「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」を読んだ。本書では、グーグル、マイクロソフト、アマゾン、アップルの話題になった特許50件をわかりやすく解説している。

 筆者は、これまで、NTT研究所、NTTデータ技術開発本部、名古屋大学を通じて、65件の特許を書いてきた。

 他社の特許を知らなければ、同じような特許を書いてしまう危険性がある。一方、他社の特許を知ることで、自社の技術と組み合わせて新しい製品やサービスを創造できる可能性がある。この最新アイデア50撰をお読みいただければお分かりいただけることだが、すべてがまったく新しいアイデアだというわけではない。既知の製品やサービスと新しく登場したデバイスなどの新技術との組み合わせで構成されている。ということは、これらのアイデアを横断的に読むことで、新たな特許を着想できる可能性もあることになる。しかし、50個もの特許の解説が目の前に提示されたら、圧倒されて、どうやって理解していいか戸惑われるかもしれない。

 前述したように、特許は組み合わせである。ならば、特許を構成要素に分解できるはずである。たとえば、特許を構成するサービスや技術を、入力、処理、出力に分解してみる。入力は、閲覧情報、操作履歴、人間の指の動き、手振り、振る舞いなどのジェスチャーや、位置情報や移動時の環境情報などに分類できる。これらの入力要素は、キーボードならびに、マイクやカメラ、振動センサーなどで認識される。これに対して、出力は、ブラウザやカーナビなどのインタフェース、データベースや制御装置などの資源操作、権利や料金徴収代行サービス、コミュニティなどの管理、コンテンツの検索、選択、生成などに分類できる。

 この分類を使って、あらためてアイデア50撰を見てみると、「利用者が自分の置かれた状況に対して質問すると、過去の履歴を調べて失敗事例や成功事例に基づいて、テキストや音声、画像を組み合わせて適切に回答するサービス」などを着想できるのではないだろうか。

 本書の「はじめに」でも、言及されているが、サービスや製品の新規開発やお客様への新提案のヒントが、本書の解説から得られることはまちがいない。読者の皆さんが、本書に基づいて新たなアイデアを着想される様子を思い浮かべると、わくわくするものがある。

ITで新たなサービスや製品を創造しようとされているすべての皆さんに本書をお薦めする。

 

工学博士 山本修一郎  名古屋大学 教授 情報連携統括本部 情報戦略室

1977年名古屋工業大学情報工学科卒業.1979年名古屋大学大学院工学研究科情報工学専攻修了。同年日本電信電話公社入社.2002年(株)NTTデータ 技術開発本部 副本部長.2007年同社初代フェロー,システム科学研究所 所長.2009年東京工業大学 統合研究院 医療情報プロジェクト 特任教授.同年名古屋大学 情報連携統括本部 情報戦略室 教授. ソフトウェア工学,要求工学,ICカードプラットフォーム, ユビキタスコンピューティング,知識創造デザインの研究に従事.情報処理学会業績賞,電子情報通信学会業績賞,逓信協会前島賞など受賞.著書に,「要求定義・要求仕様書の作り方」(ソフト・リサーチ・センター、2006)「~ゴール指向による~システム要求管理」(ソフト・リサーチ・センター、2007),すりあわせの技術(ダイヤモンド社,2009),CMCで変わる組織コミュニケーシ ョン(NTT出版,2010)など. 


概 要

 本書は、アップル、グーグル、マイクロソフト、アマゾンなど先進企業が出願、取得している特許情報から米国の情報紙誌で話題になった50件の特許を選び、対象とするビジネスモデルやテクノロジー、特にそのアイデアの着眼点を掴み、その概要と特徴を分かりやすくまとめました

 サービスや製品に関する特許は実際の商品化の前に申請されるため申請時期と公開時期のタイムラグはあるものの、その企業の開発状況を知る貴重な情報です。 

しかしながら特許文献は難解で知財関係の専門家以外が内容を把握しにくく、しかも英語の文献は、なおさらです。 本書では、これらの特許情報を次のような目的に使っていただくため、法的な観点ではなく、商品やサービス開発のヒントになるアイデアという視点で解説しました。 

自社のサービスや製品開発のヒントとして、 

      •お客様へのサービス提案のヒントとして、 

            •新規事業検討の参考情報として、                  


本書の著者、構成、価格        

  •   著者:弁理士河野英仁/日本IT特許組合
  •   対象ベンダー:グーグル、マイクロソフト、アマゾン、アップル
  •   掲載件数:50件 (各社11件~14件)
  •   解説ページ数(含む図表):A4版 200ページ(特許書誌情報を含む)
  •   価格(一般):98,000円
  •    価格(設立5年以内のベンチャー企業):49,000円 注)独立系のベンチャー企業に限ります

掲載アイデア                                                      

<Google>                                  

 1. ジェスチャー入力

 2. デバイスロック解除

 3. ジェスチャーによる自動車制御

 4. 加速度計データに基づくアプリケーションのアクティブ化

 5. 近隣ユーザとの電子リソースシェアリング

 6. 位置認識用のシーン分類

 7. 環境情報に基づく広告

 8. リングバック広告

 9. インスタント電子ブッククラブ

 10. メロディー認識を含む独立系放送番組

 11. ジェスチャーによるキャプチャ

 12. ソーシャルネットワークにおける自動応答

 13. ストリートビューを用いたパノラマナビ

 14. フェイスジェスチャー

 

<Microsoft>

 1.生体通信チャネル

 2.ライフストリーミング

 3.テキストメッセージを用いたスプレッドシートとの情報のやりとり

 4.ショッピングアシスタント

 5.ユーザの感情に応じたターゲット広告

 6.電子書籍用広告の提供

 7.携帯アプリマイグレーションサービス

 8.リビングでの映画製作

 9.コンピュータデバイスの消費電力低減

 10.ブランドブラウザフレーム

 11.オンラインパーソナル外観アドバイザー

<Amazon>

  1.小包出荷予測システム

  2.デジタル作品の注釈提供システム

  3.ユーザの提案情報を活用した強化検索 

  4.ECサイトにおける商品カテゴリの自動選別

  5.色検索用のカラーパレットマップ

  6.デジタル的に配信可能な商品の配達及び販売方法

  7.インターネット上の顧客紹介システム

  8.ギフト送付に関するカスタマイズ

  9.マルチディスプレイ表示

  10.E-コマースにおける価格交渉システム

  11. デュアルディスプレイブックリーダー

 

<Apple>

  1.いつでも使えるショッピングリスト

  2.ショッピングセンターアクセスシステム

  3.スマホ使用ポリシー強制決定システム

  4.バーチャルファッションクローゼット

  5.位置情報に応じたキャリア選択

  6.スマートガーメント

  7.通話不良に伴うテキストメッセージ送信

  8.モバイルデバイスにおけるジャーナリング

  9.グループミュージカル

  10.イルミネーションシステム

  11.シームレスメディア切り替えスイッチ

  12.アプリケーションスイッチ切り替え補助GUI

  13.指紋を用いたスマホ操作

  14.フレキシブルウェアラブルデバイス

 

                       

 



本書の書評 ~プロがお薦め「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」~


Capy Inc. Co-founder & CTO 島田 幸輝氏の書評

「本書は、グーグルやアップルなど先進企業の特許情報(4社で50件)を分かりやすく解説している。テクノロジーベンチャーとしてグローバルなビジネス展開を行う当社は、事業推進における特許権の役割や位置づけは、認識しており、すでに数件の特許を出願している。本書で紹介する先進企業の特許情報は、これら企業の今後の技術動向を掴むことができる貴重な情報であることから、発刊当初から本書の内容に関心を持っていた。

 実際に購読したところ、当に当社が特許出願を計画しているアイデアに類似したアイデアが掲載されていた。この対策は、弁理士と相談することとし て、この点だけでも当社にとって本書の貢献度は、極めて大きいと言える。このようなケースは稀なことと思うが、このほかにも面白いアイデアが数件あった。

先進企業の特許を本書のようにアイデアという視点から解説した書籍は、初めてで、特許文献と違って極めて分かりやすく解説されているので、 特にテクノロジー志向のベンチャー企業の皆さんに本書の購読をお薦めしたい。」


和田 成史  (株)オービックビジネスコンサルタント代表取締役社長 

1952830日生まれ  19753月 立教大学 経済学部 卒業  19803月 公認会計士登録 19806月 税理士登録 

198012月 同社を設立 代表取締役社長就任(現在に至る)

所属団体 (社)コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)前会長  経済産業省 産業構造審議会ソフトウェア小委員会 委員、(社)日本コンピュータシステム販売店協会(JCSSA)理事   関東ITソフトウェア健康保険組合(ITS) 選定理事ITコーディネータ・パートナーズ(ITCP)副会長      

社)日中協会評議員 (財)日本・ベトナム文化交流 協会理事 

「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」を読んで、

 ソフトウェア製品やサービスの競争力の原点は、そのアイデアの新規性にある。

そしてその新規性が特許を取得する大きなポイントになる。

弊社でも、すでに150件以上の特許を出願し、登録になったものも50件あるが、1件ごとにアイデアの創出から商品、サービスの立案、そして特許出願というプロセスを経ており、社内においてこのプロセスはほぼ確立した。

 このプロセスにおいて最も重要なのは、新規性のあるアイデアを創出することであり、そのヒントとしてグーグルやマイクロソフトなど先進企業の特許情報からそのアイデアを見ることは、特許情報が商品やサービスのアナウンスに先行するため、商品やサービスの今後の動向をみるためには、至極当然のこと思う。しかしながら、これら米国の先進企業の特許情報を読んで、アイデアを知るのは文献が英文であり、かつ特許文書特有の難しさが壁となっている。

 このような観点から、本書は先進企業の特許情報をアイデアという見方に絞って解説しているため分かりやすく纏められているといえる。

 各社の特許情報の選択は、米国の情報紙誌に掲載されたものを優先しているとのことで、米国でも新規性が高い情報が選定されているようだ。弊社では、この情報を自社のテリトリーに関連しそうな題材を選択して商品およびサービス開発に使えるか否か検討する。

 なお、これらのアイデアは既に特許出願されており、”これらアイデアをヒントにした商品やサービス開発は特許に抵触するのでは?”という懸念を持たれる方もあると思うが、これらアイデアの実現方法が異なれば、ほとんど心配は不要であろう。勿論開発の過程で特許侵害調査を行うことが薦められるが。

 クラウド、スマホ、ビッグデータ、ソーシャル、IoTとますます多様化するICTの分野においては、早期に先進企業の動向を掴んだ商品やサービスの開発が重要になる。そういった観点から、新規事業企画、商品・サービス開発、顧客へのサービス提案など、様々な分野において本書の情報は大いに役立つものと思う。


竹原 司  インフォグリーン株式会社 代表取締役 

1952年 京都府生まれ。京都大学工学部電気工学科卒(画像処理)京都大学院工学研究科修士課程修了。1978年、(株)東芝入社。公共システムのSEとして5年間勤務後、独立。独力でパソコンCADソフトウェアを開発し、1983年、デザインオートメーション株式会社(現:株式会社デザイン・クリエィション)を設立、代表取締役に就任。 パソコンCADソフトCADPAC」を開発・販売。3年で、 日本でのパソコンCADソフトのユーザー評価No.1を獲得、国産CADソフトメーカーとしてトップの地位を築く 。1996年から、ドキュメント管理ソフトの開発を開始。 2011年、ITによる地球環境への貢献を目的としたインフォグリーン(株)を設立。 代表取締役社長に就任。

資源、環境、新エネルギーとITをテーマとして、特化技術をもつベンチャー企業と中堅企業、大企業、自治体との連携を推進。

 「ソフトウェア製品・サービス最新アイデア50撰」を読んで

 世界の先端企業がこれから2~3年後に出してくる最新製品、そしてそこに採用される最新技術を事前に知ることができるとすれば、それはどの企業にとっても、今後の製品戦略、サービス戦略を考える上で、極めて有益な情報となる。

 そのためにもっとも有効な手段の一つが、先端企業が取得している膨大な特許の最新動向に関する情報である。アップルとサムソンの特許紛争を見るまでもなく、どの企業も製品やサービスを投入する前に、自社技術を守るため特許を取得する。それは今やどの企業も避けては通れない必須のプロセスである。しかも、キーテクノロジーとなる最も重要な発明や技術を特許申請するわけで、ここにこそ、明日の製品と技術の動向を知るもっとも重要な情報が盛り込まれている。 もちろん、特許技術をそのまま、自社製品に転用は出来ない。しかし、技術の方向性、そして、その技術が目指す明日のマーケットを、ここから鮮明に読み取ることがでるのである。先端企業が、次にどのマーケットにどのような手段で乗り込もうとしているかを、正確に把握できるのである。その情報を活用することで、そのマーケットに向けての戦略検討を、その戦いが本格化する数年前に開始出来るのである。 しかし、公開された特許情報は、特殊な表現で書かれているため、その理解は一般人には極めて困難である。かつ、その数は膨大で、正に玉石混淆である。その中から、光る原石を見出し、さらにその発明にどういう効果があり、いかなるマーケットを開く手段となるかを読み解くことは容易に出来ることではない。従来、大企業の技術調査専門部署をして、初めて可能な作業であった。この極めて貴重な情報を、誰にでも利用できるようにするため、日本IT特許組合の敏腕弁理士軍団が、キーとなる特許を精査し、その内容を誰でも理解できる平易な解説書にまとめて公開する運びとなった。まずは、今、世界を支配するアップル、グーグル、アマゾンなどのIT系先端企業群がこの2~3年の間に取得した主要な特許の詳細な解説が出版される。そこから数年後に世界を動かすであろう製品とサービスが透けて見えてくる。

 従って、本書はIT業界で新製品・新サービス開発に係る方々、さらに、あらゆる産業に於いてITによる企業競争力強化を考える全ての方々にとって、必要不可欠な一冊と言えるだろう。

ITで新たなサービスや製品を創造しようとされているすべての皆さんに本書をお薦めする。